コンテンツの作成、翻訳、管理、配信で世界をリードするSDL（LSE：SDL）は本日、最新のウェブコンテンツ管理プラットフォーム「SDL Tridion Sites 9.1」のリリースを発表しました。この最新バージョンでは、マーケターやデジタルチームの効率性向上を目的に、ユーザーが組織内のどこからでもコンテンツリポジトリやデータリポジトリを利用できるようアクセスを一元化しました。これにより、世界中のオーディエンスに関連性の高いデジタルコンテンツをさらに簡単に提供できるようになります。
パーソナライズしたデジタルエクスペリエンスを提供したいという熱意のあるマーケターでも、世界中の顧客を引き付けられるスピードで適切なコンテンツを提供することは困難で、苦戦を強いられています。テクノロジースタック、サードパーティ製システムへのアクセス、手動プロセスが連携していないことが、コンテンツサプライチェーン全体の効率を大幅に低下させているのが現状です。
最新バージョンのSDL Tridion Sitesは、分断された組織およびテクノロジーを連携させることで、このような問題に対処します。これにより、コンテンツマーケティングプロセス全体の非効率性が解消され、既存のIT環境を最大限に活用できるようになります。より詳細にご紹介すると、SDL Tridion Sites 9.1により、次のようなことが可能になります。
- コンテンツ主導のマーケティング自動化：手作業を削減し、コンテンツの重複をなくします。統合された環境を使用することでグローバルチーム間の連携が容易になり、あらゆるコンテンツリポジトリやデータリポジトリの情報に迅速にアクセスできるようになります。
- コンテンツのスマートな使用：複数種類のコンテンツを簡単に組み合わせて、カスタマージャーニーのさまざまな段階に応じて内容の濃いメディア主体の体験を構築できます。
- 新たな手法でのやり取り：既存や新規のデジタルチャネルやデバイスに素早く簡単に対応し、魅力的な情報を提供することで、ブランドへの信頼とロイヤルティを獲得できます。
- 新たなデジタル収益源を開拓：デジタルチャネルにeコマース機能を素早く追加し、ビジネスの発展に貢献できます。
新しいSDL Tridion統合フレームワークでは、マーケターがSDL Tridion Sitesをさまざまなテクノロジーと簡単に連携させることができます。SDLは、このフレームワークに対応するため、SAP Commerce CloudやSalesforce CRMのコネクタをリリースしました。Aprimo DAMのコネクタもまもなくリリースします。パートナーコミュニティでは、Bynder DAMの統合をすでに実現しており、その他のソフトウェアへの対応も順次進めていきます。
SDLのChief Product OfficerであるJim Saundersは次のように述べています。「強化したSDL Tridion Sitesのリリースを開始しました。これにより、コンテンツサプライチェーンに関わるあらゆる人が、さまざまな種類のデジタルコンテンツをあらゆる市場へ簡単に配信できるようになります。例えばウェブ編集者の場合、すべての資産が一元的に表示されるビューと、すべてのコンテンツの管理、編集、翻訳、配信を効率化する機能により、日常業務が簡素化されます。組み込みのコネクタやアドオン、アクセラレータが、統合環境の迅速な稼働と容易な更新を実現します」
EXLRTのCEOを務めるMarc Vieleers氏は次のように述べています。「混在するテクノロジーやシステム、プロセスへの対処に多くの企業が苦戦しています。このようなことが、顧客が現在求めている素晴らしい体験の提供を妨げています。SDL Tridion Sites 9.1により、企業が待ち望んでいたビジネスの敏捷性の確保やベンダーロックインの防止が可能で、既存のテクノロジーを簡単に連携させてコンテンツ処理を効率化できます。これにより、非常に魅力的なメディア主体の体験を顧客に提供できるようになります」
SDL Tridion Sitesは高度なウェブコンテンツ管理ソリューションです。2001年以来毎年、「Gartner Magic Quadrant for Web Content Management」のトップWCMベンダーに選出されており、最近では業界アナリストArs Logicaが選出するWCMプラットフォームの上位2つのうち1つに認定されました。SDL Tridion Sites 9.1を使用すれば、グローバルなウェブ資産、デジタル資産、モバイル資産全体にわたってマーケティングコンテンツ、商取引コンテンツ、製品主導型コンテンツを組み合わせて効果的に構築し、管理できます。拡張性が高く、あらゆる数のサイト、チャネル、言語、ブランドに対応できます。また、相互運用性に優れているため、これまでのテクノロジー投資が無駄になりません。